がん知識の森

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医療費の軽減制度

がん治療と経済

がん治療の経済毒性

がん治療を行う前に患者さんから「月にいくら必要ですか?」という質問を受けることがよくあります。最善の治療であればどんなことでも受けたいと思うのが当然です。しかし、技術が進歩して新しい薬剤、機器が開発されるごとに医療費は高くなっています。

日本の医療は皆保険制度があり、医師・医療者側も患者さんがどれくらい負担しているかということには意外と無頓着です。

ここでは医療費の助成について簡単に説明します。

小児がんの場合

小児慢性特定疾病医療費助成制度

18歳未満の小児であれば対象となります。また継続診療が必要であれば20歳まで適応されます。

成人の場合

所得に応じて支払いが変わります。こちらも申請しないと受けれません。国立がん研究センターなどのホームページからも参照いただけるので確認してください。

がん情報ページ

https://ganjoho.jp/public/support/index.html

中外製薬のがん情報

https://ganwith.jp/money.html

介護保険

65歳以上になれば適応されますが、がんの診断がついて日常生活に必要な支援(訪問介護、車いすなどの補助具の貸し出しなど)が必要と判断されれば40歳以上でも申請できます。

自分に必要かどうかなど担当医やかかりつけ医と相談するのをオススメします。

2019.12.21 | 医療費の軽減制度

ブログのきっかけ

がん治療などのコーナーを担当している瀬尾卓司と申します。

私は愛知医科大学を卒業後に沖縄、千葉、広島、東京の病院や診療所で働いてきました。突然ですが、私がなぜこのようながん患者さんの診療を診療所で行っていきたいかという理由などを書かせてもらいたいと思います。様々な意見があるかもしれませんが、興味のある方は一読していただけると嬉しいです。

学生時代に友人が、がんを患ったことがきっかけで腫瘍内科医を志すようになりました。

その時の体験などから地方にこそ、がん診療ができる総合診療医が求められているのであにかと考えるようになりました。愛知医科大学卒業後に沖縄、千葉、広島、東京と総合病院やがん専門病院を中心に働いてきました。総合病院がたくさんあり、交通も便利な都市であれば以下のようなことは問題ないことが多いですが、世羅や尾三地区に住んでいると以下のようなことが問題になってきます。

 がん患者さんは高血圧や糖尿病など多くの合併症を抱えていることがあります。がん治療専門医だと、がん治療はするけど他の病気は循環器内科や糖尿病科に受診を促すことになります。複数科を受診することは大変なことです。特に地方や田舎から治療に行っていると、受診日が合わなかったら連日受診が必要になり、、、と負担はより大きくなります。  かかりつけの先生に相談するが、抗がん剤を使用していると診療できないから総合病院で相談して下さい。と言われることもあります。非常につらい思いをしながらがん治療を継続している患者さんもいると思います。”がん患者さんを診療できるかかりつけ医”が今後は求められてきます。

 がん専門病院で働いていた時には遠方から何か治療はないか。治験に参加したい。とぎりぎりの体力を使って受診される患者さんも見てきました。しかし専門病院で治療を受けることができる患者さんはほんの一握りでした。その理由には様々なことがあります。①臨床試験や治験には除外基準があり引っかかる。②合併症が多く、がん専門病院だけでは治療ができない。③そもそも臨床試験・治験がない。などがあります。これらは主治医が情報を入手して、がん専門病院と予め連携を取っていると患者さんに受診するという負担をかけなくても解決できます。

瀬尾医院だと抗がん剤治療は難しいですが、副作用を含めた合併症の管理を一緒に行い地方のがん患者さんの負担をできうる限り少なくしたいというが目標です。まだまだ勉強中の身でもありますし、すべての問題や副作用を解決できるわけではありませんが、少しでもがん患者さんに寄り添える医療をしたいと思っています。

都市に出なくても安心して最善の治療を受けることができる環境作りを世羅郡から発信したいと思っています。がん関連のことであればどんなことでも構いません。相談したいことがあればご相談ください。

2019.12.03 | がんと遺伝,がん治療Q&A,医療費の軽減制度,希少がんについて